賃貸物件を下見するときにチェックしておくと良い点

賃貸物件は下見が最も大切

賃貸部件を選ぶ際には、いちばん大事な工程が下見です。下見をしてみると、写真などの情報だけでは確認できなかったところなんかもわかってきます。写真などの情報と実際見てみてわかる情報って、結構違いがあるものですよ。よく下見するのが面倒くさくて写真の情報だけで契約をしてしまう人がいます。しかしそれは危険かもしれません。契約した後ではもう取り消すことができなくなってしまうので、下見をした後に契約するかどうかを決めるようにしましょう。

キッチンでチェックするべきところ

もしかしたら自炊することはほとんどないなんて人もいるかもしれませんが、キッチンというのは何も料理スペースだけではありませんね。キッチンを見る時に大切なことは、しっかりとスペースが確保されているかどうかです。間取り図で見ると意外と広そうだけれど実際見てみるとかなり狭かったなんてことよくありませんか。キッチンは特にそうで、狭いと冷蔵庫を置くスペースを確保するのも難しい場合があります。また自炊をする人はコンロがついているかどうかも大事ですよね。備え付けであるかどうかちゃんと見ておくべきです。

バスルームでのチェックポイント

バスルームは特にカビがあるかどうかはチェックしておいた方が良い点です。カビがある場合、臭いも心配になってきます。あわせてチェックしておきましょう。最近では古い物件でもリフォームされていたりして、追い炊き機能が付いたお風呂も結構あります。追い炊き機能はなかなか便利なものですから、あるかどうか確認しておきましょう。それからシャワーの勢いを気にする人って結構いますよね。バスルームで水を流してみると意外と勢いが弱いことがあるので、やってみると良いですよ。

賃貸のメリットはたびたび引っ越しができることにあり、自分の生活習慣に合わせて移動する人も多くいます。

解体工事をする時の建物滅失登記って一体何?

解体工事は工事業者にやってもらおう

建物を壊す場合には、自ら屋根に登ってスレートを一枚一枚剥がしていく人はなかなかおらず、ほとんどの場合は解体工事業者に任せてしまいますね。解体工事業者でないとできない危険な作業はたくさんありますし、そもそも鉄筋造りであれば重機がないとどうにもなりません。基本的には解体工事業者に解体をすべて任せますが、自分でもできる部分は自分でしたほうが無駄にお金をかけずに済むという風に考えている人も少なくないかもしれません。

自分でできることは自分で行う

では、自分できることとは何でしょうか。あたりまえですが、工事自体には携わらないほうがいいですし、下手に携わると柱に頭をぶつけたり、2階から転落する危険もありますが、そもそも工事自体はやらせてくれないでしょう。それよりも手続きに関することであればできる可能性が高いのです。工事終了後に、建物が完全になくなった時には建物滅失登記をしなければなりません。もし、建物が無くなって1か月以上が経過しているのに滅失登記をしないと10万円の罰金を取られる可能性があります。

建物滅失登記で必要な物とは?

建物滅失登記は普通は土地家屋調査士に頼んでやってもらいますが、土地家屋調査士に頼むと3~5万円はかかってしまいます。これを自分で行うとしたら1000円以内ですることができるのですよ。建物滅失登記を自分で行う場合には建物滅失証明書、資格証明書か会社登記謄本のどちらか、そして印鑑証明の3点が必要になります。これらは自分のものではなく、解体工事業者からもらうものになります。これに加えて、施主の身分証明書や実印も必要になることがあります。

筋交いとは、柱と柱の間に斜めに入れて建築物を補強する部材のことです。一般的に鉄筋等が用いられます。